色々な記事で、「AI」関係を見かけます。
「百聞は一見に如かず」、体験することで、感じることも多いようです。
画像生成AI
Stable Diffusion XL
https://ja.stability.ai/stable-diffusion
AI音声認識アプリが録音から文字起こし
CLOVA Note
https://clovanote.line.me/
文章を入力すると好みの音声で読み上げ
音読さん
https://ondoku3.com/
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JUGEMテーマ:ビジネス
「チラシの平均的な反響率は0.01〜0.3%」
チラシの平均的な反響率とGoogleなどの検索サービスの検索を利用して調べてみると
反響率は0.01〜0.3%と表示されます。
チラシの反響率
反応したターゲット数 ÷ 配布数
チラシを10,000枚配布したとき、ターゲットのうち1〜30人が反応することを示す。
業種・業態にもよると思いますが、
Googleマイビジネスの登録など、ネットでの検索対策などは
少なからず、必要と感じます。
認知度を高めるためのPR活動は工夫が必要と感じます。
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グーグルの持ち株会社のアルファベットによると、2022年10月〜12月期の売上で、広告収入の落ち込みが顕著のようです。主力のインターネット広告事業の売上高が590億4200万ドルで前年同期比3.6%減ったようです。
インターネット検索と連動する広告は、前年同期比1.6%減の426億400万ドルだったようです。特に、YouTube広告は7.8%減の79億6300万ドルで、2四半期連続の減収のようです。
今後は、スマートフォンに特化した短時間動画YouTubeショートの拡大などを強化するようです。
(日経コンピュータ 2023/3/16)
YouTube shorts (ショート動画)の活用事例
マイナビ転職
愛知県名古屋市にある注文住宅の工務店、八’家(はちや)
不動産のチャンネルでよくあるタワーマンション内見動画に近いYouTubeショートです。
家が建つ様子等の独自の動画投稿が特徴の1つのようです。
動画作成に慣れていない初心者でも簡単に取り組むことができ、多くのユーザーにリーチさせることができる可能性がありそうです。
※活用事例参考:https://liartpromotion.co.jp/dogatube/shorts/
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JUGEMテーマ:インターネット
MMD研究所の「「ECサイトとアプリに関する利用実態調査」」の調べで、興味を持った点は、以下の2点です。
・EC利用、「WEBのみ」は20.6%、「アプリのみ」は9.6%、「併用」は69.9%、若年層は「アプリのみ」の利用が高い傾向に
・メイン利用のECサービストップ、WEBのみ利用者は「楽天市場」が41.9%、アプリのみ利用者は「Amazon」が44.0%、WEBとアプリ併用利用者のWEBは「Amazon」が31.7%、アプリは「楽天市場」が32.2%
・EC利用、「WEBのみ」は20.6%、「アプリのみ」は9.6%、「併用」は69.9%、若年層は「アプリのみ」の利用が高い傾向に
↑
Webで済むケースもあれば、アプリで商品を購入することもあるので、調査結果に納得しました。
若年層は「アプリのみ」の利用が高い傾向は、スマホを持っている点から考えると、そのように感じます。
・メイン利用のECサービストップ、WEBのみ利用者は「楽天市場」が41.9%、アプリのみ利用者は「Amazon」が44.0%、WEBとアプリ併用利用者のWEBは「Amazon」が31.7%、アプリは「楽天市場」が32.2%
↑
ECサイトは、「楽天市場」「Amazon」の2強のように感じました。
Yahooは3位ながら、シェアが低いようにも感じます。
「ECサイトとアプリに関する利用実態調査」
https://mmdlabo.jp/investigation/detail_2165.html
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JUGEMテーマ:インターネット
例年のこの時期に発表される株式会社電通の「日本の総広告費」。 令和5年2月24日に、株式会社電通より、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2022年 日本の広告費」を法発表されました。
2022年(1〜12月)日本の総広告費は、新型コロナウイルス感染症(以下、新型コロナ)の感染再拡大、ウクライナ情勢、物価高騰など国内外の様々な影響を受けつつも、社会のデジタル化を背景に好調な「インターネット広告費」の成長に市場全体が支えられ、通年で7兆1,021億円(前年比104.4%)となったそうです。
一時コロナ禍で減少した広告費ですが、インターネット広告費は3兆円超えのようです。
これから、ChatGPTも利用されるケースが増えると、どうなるでしょうか。
調査レポート
https://www.dentsu.co.jp/news/release/2023/0224-010586.html
2022年 日本の広告費(PDF)
https://www.dentsu.co.jp/news/item-cms/2023004-0224_2.pdf
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第1章 DXを実現するための考え方では、DXの本来の目的は「競争上の優位性を確立する」ことと記載されております。
(文章がきつめの書き方になっているように感じます。それだけ、待ったなしといった感じでしょうか。)
エンジニアの方向けの手引きになるかもしれません。
DX実践手引書 ITシステム構築編
https://dx.ipa.go.jp/tools/dxpg
DX実践手引書
ITシステム構築編 完成 第1.0版
https://www.ipa.go.jp/files/000094497.pdf
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JUGEMテーマ:日記・一般
コロナ禍が本格化し、いままで定着しなかった方法が、身近になりました。
例えば、対面による大量の書類を使い、現地まで時間とコストをかけて、参加していた会議も、オンラインで行われるようになりました。
職業でも、テレワークと相性のよい業種は、伸びていますが、対面が必要なサービス業は、厳しい状況が続いております。
この先、いままで以上に、何が起こるかわからない、世の中です。
今日、ホームレスになった 大不況転落編
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年末商戦の影響か、ECサイトにおいて、詐欺サイトでの被害が拡大しているかもしれません。
(1)現状
消費者庁「令和4年版 消費者白書」によると、2020年に商品未着・連絡不能等のトラブルが急増した背景には、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で、「新しい生活様式」の実践が求められ、「商品」をインターネット通販で購入する機会が増加したことや、定期購入を解約したくても事業者と連絡不能になるトラブルがみられたこと、実在の通販サイトをかたる偽サイトによる被害が出たこと等が原因として考えられるようです。
2021年は、健康食品の定期購入トラブルが減少した影響で、「食料品」の商品未着・連絡不能等のトラブルが大きく減少しました。しかし、依然として、「保健衛生品」(化粧品やシャンプーの定期購入や、マスクの商品未着が含まれる。)や、「被服品」(財布や靴、洋服、かばん等が含まれる。)、「教養娯楽品」(電子ゲームや腕時計、スマートフォンやDVD等が含まれる。)、「住居品」(掃除機等の家電製品やソファー等の家具が含まれる。)で、商品未着・連絡不能等のトラブルが発生しているようです。
出典:消費者庁「令和4年版 消費者白書」P29「商品未着・連絡不能等のトラブル」に関する消費生活相談件数の推移
消費者、事業者ともに、被害を未然に防ぐ方法はあるのでしょうか。
(2)対策
1)ツールを活用した判断
偽物かどうか判断ができないという人は無料のチェックツールを使うのも一つの手です。こういったツールを参考に詐欺サイトかどうかを自分で判断することが重要です。
★gredでチェック
http://check.gred.jp/
チェック後の結果画面
2)画像検索でコピーサイトを見つける方法
本当に、運営会社のサイトなのか、画像検索で、不自然なURLの場合は、要注意です。
出典:ウチの店の偽サイトがある!?ネットショップが詐欺トラブルに遭ったときの対処方法
3)支払方法が銀行振込のみの場合
「クレジットカードや代金引換も利用可能」と表記しておきながら、実際に決済手続きに進むと、「システムの故障」、「現在、キャンペーン中で、銀行振込のみ」などとして、結局は振込しか選択できないというケースもあります。
(3)被害にあってしまったら・・・
1)振込先の金融機関に連絡
お問い合わせセンターに問い合わせ、詐欺にあった内容を報告して、その口座を凍結してもらいます。
2)警察に被害届を提出
お住いの警察への被害届も必要かと思います。
ただ、平日のみの対応になることも多いようです。
3)消費者センターに相談
消費者センターに相談することで、同じ被害者の情報を仕入れることができます。
ネットショッピングが当たり前の世の中ですが、今一度、自分は被害に合わないではなく、注意した方がよいかと思います。
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出典:NTTドコモ モバイル社会研究所
NTTドコモ モバイル社会研究所調べによると、2022年1月現在で、60代の9%、70代の30%がスマホを所有していないようです。
さらに、機会があれば、キャッシュレス決済も進む感じがします。
シニアでスマホを未所有の内、4人に3人はきっかけがあればスマホ持ちたい
https://www.moba-ken.jp/project/seniors/seniors20220905.html
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JUGEMテーマ:日記・一般
P143
「2.調査集計結果・分析」の「(1)利用しているキャッシュレス決済」、「問1 あなたが、日ごろ利用しているキャッシュレス決済手段について、教えてください。」では、「キャッシュレス決済は利用しない」は30.0%だそうです。
10年後には、いまの中学生が社会人となることを考えると、キャッシュレス決済は、さらに進むことが考えられます。
小規模店舗でも、キャッシュレス決済は、どのように活用するか、避けて通れないITツールとなりそうです。
中学校(教員・生徒)における金融経済教育の実態調査報告書
https://www.jsda.or.jp/about/
kaigi/chousa/kenkyukai/image/houkoku_20221024.pdf
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JUGEMテーマ:日記・一般
エクセルには、「ファイル」の「そのほか」、「アドオン」「設定」で、「分析ツール」が利用できます。
ちょっとしたデータ分析が行えます。
「感覚経営」から「データ経営」の実践に、
便利ですので、ぜひ、一度、お試しください。
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賃金の支払い方法は現金払いが原則で、例外として銀行口座と証券総合口座も認めている。
厚労省は年内にも同法の省令を改正し、資金移動業者の口座も対象に加える。
早ければ来春にも解禁するようです。
利用者の利点
・残高に「チャージ」する手間が少なくなること
※現金払いからデジタル払いに切り替えれば、手数料の負担を減らせる可能性も。
JUGEMテーマ:日記・一般
口座上限100万円で全額保証
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA132U50T10C22A9000000/
#:~:text=%E3%82%B9%E3%83%9E%E3%83%BC%E3%83%88%E3
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以下の、標的型メール が届いたので、公表します。
皆様も、お気を付けてください。
メールアドレス
kimanbsad-com.20210112.gappssmtp.com
件名
税務署からの【未払い税金のお知らせ】
本文
e-Taxをご利用いただきありがとうございます。
あなたの所得稅(または延滞金(法律により計算した客? について、これまで自主的に納付されるよう催促してきま したが、まだ納付されておりません。
もし最終期限までに 納付がないときは、税法のきめるところにより、不動産、自 動車などの登記登録財産や給料、売掛金などの值権など の差押処分に着手致します。
納稅確認番号:****0058
滯納金合計:40000円
納付期限: 2022/09/07
最終期限: 2022/09/07 (支払期日の延長不可)
お支払いへ⇒ https://www.nta.go.jp/tax-paymant
※ 本メールは、「国税電子申告・納税システム(e-Tax)」にメールアドレスを登録いただいた方へ配信しております。
なお、本メールアドレスは送信専用のため、返信を受け付けておりません。ご了承ください。
----------------------------------------------------------
発行元:国税庁
Copyright (C) NATIONAL TAX AGENCY ALL Rights Reserved.
----------------------------------------------------------
参考
国税庁からの連絡を装った標的型メールについて
https://www.e-tax.nta.go.jp/topics/topics_270917_mail.htm
経営者の方と一緒に、経営を考える中小、 小規模企業支援サイト
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JUGEMテーマ:日記・一般
とうとうWindows8.1が2023年1月サポート終了します。Windows10へのアップグレードをするか悩ましいところです。
今回、私は、Windows10のアップグレードに失敗しました。
その記録を残します。
国内PCメーカーのサイトには、Windows10のアップグレードが可能な機種でした。
そのため、Windows10にアップグレードすることにしました。
Windows 10 でインプレース アップグレードを実行する方法
https://answers.microsoft.com/ja-jp/windows/forum/all/windows-10/2d8dddf2-9c86-47e1-a8c7-08dd6d33bd17
Windows 10 のダウンロードから、アップグレードを試みますが、約70%程度で、「失敗」のポップアップウィンドウが何度も、表示されました。
Windows 10 のダウンロード
https://www.microsoft.com/ja-jp/software-download/windows10/
仕方がないので、Microsoft サポートへのお問い合わせで、チャットでの対応をしてもらいました。
Microsoft サポートへのお問い合わせ
https://support.microsoft.com/ja-jp/contactus
しかし、具体的なやりとりがチャットでは、わかりにくいため、電話対応に切り替えました。
「isoファイルを作る」で、対応したり、ファイル名を指定して、「cleanmgr.exe」で、ディスククリーンアップをしたり、セキュリティソフトをアンインストールしたりと、色々と指示を受けましたが、すべて、ダメでした。
朝9時頃から夕方17時ほどまで、
電話や、チャットでやりとりをして、電話は1日、3回までで、対応制限があり、チャットで、最後に、PCプロセッサがWindows 10 21H2バージョンと互換性がないことがわかり、断念しました。
Windows10のアップグレード失敗談でした。
国内PCメーカーの方に、最初に、リスクがあるため、買い替えを進められた時に、諦めれば、こんなに長い時間、苦労することもなかったとも思います。
(知識をお持ちの方以外は、アップグレードに苦労するかもしれません。)
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JUGEMテーマ:ビジネス
中小、小規模事業者におけるデータ分析による売上予測やそのほか経営に役立つ情報活用について、これまでも、よく聞くことのあるテーマですが、「言うは易く行うは難し」だと本当に思います。
よく、成果として、根拠に基づいた数値を求められることがありますが、なかなか難しいのが現状だと思います。
また、社会人における「データサイエンス力」の底上げを目指し、総務省では、オンライン講座を実施されております。
総務省 統計局
https://www.stat.go.jp/dss/online_index.html
そんな中、「データ分析で変革!」を目指す九州地方の鹿児島県曽於市に位置する小迫ストアー様の事例が紹介されています。
https://www.youtube.com/watch?v=wAFSyPfwaF4
地域密着の小迫ストアー様では、データ分析の基盤を整えて需要予測に取り組んでいらっしゃるようです。
食品ロスも需要予測から減らすことで、SDGsの12項目「つくる責任 つかう責任」にもつながり、店舗イメージの向上にもつながる事例かと思います。
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